超10blog香川県では、「超10(長寿)運動」=「健康で元気に長生きしよう運動」を、県民が力を合わせて実施します!

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2014.12.11 Thursday | category:-

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  少し季節遅れの話題ですが私は幼少の頃、松茸狩りに行ったことがあります。場所は現在の高松空港のあるあたりの山の斜面。七輪とあみを持参し、松茸を採ったら現地でまつたけを手で細く裂き、あみにのせ炭火で焼いて食べるという今考えたら贅沢な経験です。

 大人たちは小さな私に松茸の探し方を教えてくれます。松の木の根元で松葉がそっと持ち上がっているのを見つけたらそこが宝のポイントだという。そうはいっても初めてのことで松葉が浮き上がっているところがわからない。ひとりで松林を放浪していると大人たちから遠く離れてしまい、少し不安になった。その瞬間、天空から柔らかい木漏れ日がまっすぐ松の木の根元を照らしている。確かに松葉がふっと浮き上がっている。手で松葉をかきわけるとそこにはビロードの手触りの小さな松茸が現れた。


 生まれて初めての松茸探しの経験だが私にとっては今でも忘れることのできないシーンです。その後松茸探しにいくことはなかったので、讃岐の山で松茸が採れる最後の瞬間を私は経験したのかもしれません。

 今でも塩江の山で松茸をとったとか、栽培しているとか幻のような噂が耳に入ってきますが、財宝を積んだ船が海に沈んだ場所をさがすことと同じほどのロマンと好奇心が私の中にわき上がってきます。


 水の中の魚を触ったときの触覚、静まり返った森の中の野鳥の声、山の斜面に転がる山うさぎの糞、小さな水辺に残ったキジのあしあとなどほとんどの感覚記憶は私の5−6歳の頃のものですが今でも鮮明に脳内に浮かび上がります。5−6歳の頃の「私」とそれから50年以上たった「私」とは全く異なった世界に生きていますが、今の「私」はもう一度5−6歳の頃の「私」の生きていた世界にもう一度住みたいと時々考えます。


 山の静寂や清流、生き物たちのうごめきに囲まれて生きること、みずみずしく、生き生きと豊かな世界を自分の肌で感じ、耳をすまして過ごすことがどれほど楽しいものか。ディズニーやハリーポッターの世界が讃岐にも確かにあったのです。

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  福島第1原発事故のあとにため池の水面に太陽光発電パネルを浮かべて地域でエネルギーを自給できるのではと考えていたら、

「ため池に浮かぶ太陽光発電所が稼働、3400枚のパネルをポリエチレン製の架台に

兵庫県の小野市にある大きなため池の水上で、最大出力0.85MWの太陽光発電設備が動き始める。大阪ガスグループが地元の自治会と連携して設置した。太陽光パネルをポリエチレン製の架台に載せて水上に浮かべる構造だ。兵庫県内に4万カ所以上あるため池を利用した発電事業の先駆けになる。」


という記事に接しました。先を越されてしまった感があります。兵庫県に4万カ所もため池があるの?では香川県には?香川県のため池の数は1万4000で全国3位(兵庫県が1位)、香川県はため池の密度が全国1位でした。狭い国土にため池が多い。さらにネットを見ていると


「ため池で太陽光発電、全国一の密度を誇る香川県が実証実験へ

日本で最も面積が狭い香川県には農業用のため池が約15000カ所もある。瀬戸内海に面して日照時間が長い利点を生かすには、ため池に太陽光パネルを浮かべる発電方法が有効だ。県内でも有数の規模がある大きなため池を使って10月から実証実験を開始する。」


香川県の農政水産部が実証実験の開始に向けて、発電設備を設置する事業者を77日から公募中だ。実証実験の場所に選んだのは県の北西部にある善通寺市の「吉原大池」である。満水時の面積が10万平方メートルもある県内有数のため池だ。この吉原大池に20kW程度の太陽光パネルを浮かべて最適な発電方法を検証する。

とのことでした。http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1307/24/news044.html

 兵庫県小野市では既に実験を終えて実用段階に入り年間100万kWhで280世帯の家庭電力を賄うとの試算がされていました。香川県は出遅れて10月から実験を開始するのですが、この実験を成功させ、小野市の様に自治会とエネルギー開発専門の会社の連携で地域のエネルギーを自前で賄い、外から買わないですむ様にできたらと考えます。

 

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地域コミュニティーが支える文化としてのサッカーとエネルギー

1. 1995年ドイツ・プロサッカー「フライブルク」が本拠地にしているサッカースタジアムの屋根に太陽光発電のパネルが設置され、その設置費用の100万マルクはサッカーファンが寄付を集めて捻出した。年間25万kwhの発電でこのサッカークラブの消費量の半分を、そして太陽光温水器も設置し、シャワー・プールの温水の約60%を賄っている。

2. ドイツは2025年までに脱原発を目指して太陽光、水力、風力、バイオガス、コージェネレーションなどの自然エネルギー開発を進めている。約700の電力供給公社と約300のエネルギー協同組合があり、最近は協同組合が増加している。協同組合は地方自治体と連携し、エネルギーだけでなく、水道水、ガス、暖房などを市民に供給する目的を持っている。

3. 1つ具体的な事例を挙げて見よう。ドイツ中部ヘッセン州にあるホンベルク(人口14000人)のエネルギー協同組合の歴史は古く、1920年に設立され電気の供給を始めた。現在、熱電コージェネレーション、再生可能エネルギー等に基づく電力、ガス、暖房を市内に供給している。事業高は約13億円、利用者数は9285件。

ドイツの脱原発の地域電力事業視察報告書より抜粋  前回、サッカーを文化として市民が育てる視点でドイツと日本の比較を試みました。ドイツでは市民が出資や寄付をしてサッカーを育てる視点を持っていること。そして市民が参加し、観戦し、楽しむこと。地域コミュニティーにサッカーが根づいていくよう歴史を育んでいることなどがその特徴として挙げられると思います。市民社会の基本であるエネルギーの確保でも同様の文化が認められます。地域コミュニティーの中で市民が出資して自然の再生可能エネルギーを生産し、地域で消費すること、まちづくりの視点で長年かけてエネルギーを計画的に生産し、エネルギーも文化として育てている姿が浮かび上がります。日本でもドイツのようなエネルギー確保の将来が見通せたらすばらしいと思います。  
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  ワールドカップサッカーも後半戦に入り、1次リーグを勝ち抜いた16カ国がトーナメント戦でしのぎを削っています。日本のサッカーが1次リーグ戦で敗退したことは残念ですがその戦術や監督、選手のパフォーマンスを評価するだけでなく、各国のサッカーをスポーツ文化としてとらえて評価してみることも大切なのではないかと思います。

 例えばドイツのサッカーは「フェライン」という地域に根ざした100年以上の歴史をもつスポーツクラブが全国にあること。またサッカーに限らず多くの種目のスポーツクラブや趣味、社会福祉、文化芸術の「フェライン」がドイツ全国で59万4277(2005年)あり、文化の下支えをしている。これらの活動を企業や行政は多いにバックアップしている。*


 ドイツのサッカーリーグの観客動員数が世界で第1位(2009年)であること、「フェライン」は基本的に免税で会費収入70%(一人当たり150ユーロ/年)補助金10%、寄付金10%、その他10%で運営されているという。1ユーロは138円だからひとりあたり約2万円/年の会費を払って、試合にも足を運び、企業や行政も援助してサッカー文化を支えているのがドイツサッカーなのです。


 ドイツに比較して日本のサッカーの歴史はJリーグが1993年に発足してまだ21年ですが各地方でサポーターも増え、観客動員数も世界第6位となってきています。しかし、いかに地域に根ざしているか、サッカー文化をいかに発展させているか等の視点で評価するとまだまだドイツには及ばない面があります。具体的には会員数とその会費納入額、企業からの寄付、行政からの補助等の面などがあげられます。totoというサッカーくじで資金を賄おうとしていることも再検討してみる必要があるのではないかと考えます。


 16カ国の戦いがこれから続きますがワールドカップを勝敗の面だけでなくスポーツ文化の視点、国民のスポーツ文化への参加と創造、支援の視点から評価してみるとまた違った面で楽しいのではないでしょうか。日本サッカーが負けたと悔やむのではなくこれからどのようにしてサッカー文化を育てていくのかについてみんなで知恵とお金を出していくことが次のワールドカップに向けてのいい準備になるのではないでしょうか。


*「ドイツの地方都市はなぜ元気なのか」高松 平蔵 学芸出版社


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  三木町小蓑の知り合いから「ほたるが舞い始めたのでどうぞ見に来て下さい」と案内を受けました。6月10日くらいまで鑑賞できるそうですが、毎晩のように親子連れの車が行列をなしているようです。

 わたしの小さい頃(50年前)は香南町の家の周囲にある水路でこの季節になると毎日身近にほたるを見ることができました。薄暗くなると兄弟で手分けをしてほたるをかごの中に集めてきます。田んぼの横には用水路がたいていあるのですがその水路の土手にほのかな光があちこちに発見されます。そおっと手のひらにすくいとったり、空中のものは網で集めたりします。短時間にかごの中は光で満たされます。

 その頃は蚊帳(かや)という麻でできたハンモックのようなネットが部屋一面に張られ、その中でふとんを敷き川の字になって家族みんなで寝ていました。下水道の整備や殺虫剤の使用等でほとんど蚊の音に悩まされることがなくなった現在では蚊帳を使うことがなくなってしまいましたが、昔はほたると同じく夏の風物詩でした。できるだけ早くさっと蚊帳のすそをめくり上げて蚊帳の中にもぐりこまないと「蚊がいっしょに入ってくるではないか」とよく親にしかられたものです。鉄製の扇風機もありましたが、夜は南の戸を開け放し、山からの風を家の中に呼び込むとそれはそれはひんやりと気持ちのよい空気が流れ込んできます。朝方には寒くなって目が覚めるほどでした。家の戸を空けるのですから蚊たちはいっせいに人間目指してやってきます。その大群を蚊帳が防御してくれるのです。

 兄弟で手分けして集めて来たほたるを蚊帳の中でカゴから放出します。いっせいに蚊帳の天井に向かって蛍の光が舞い始めます。私たちはその光を見ながら夢の中に入り込んでいくのでした。

 

 長い間ほたるを見ていないことに気づきました。今年は小蓑に蚊帳をもってキャンプにでも行きましょうか。

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 寿命を左右する本当の要因は何なのか。ハーバード大学の社会疫学研究者たちが'96年から、アメリカや日本など世界の国と地域を対象に行った大規模な調査の結果、日本文化の中にある強い「ソーシャル・キャピタル」が、長寿と健康に大きく関係しているということが分かりました。

 ソーシャル・キャピタルとは、「お互いさま」や「持ちつ持たれつ」といった連帯意識のことです。ソーシャル・キャピタルの測定方法は、アンケート方式です。「あなたの地域の人は信頼できますか」、「地域の人と助け合いができていますか」、「地域の人はあなたの弱みに付け込んできますか」などの周囲との人間関係に関する要素を含んだ質問をし、「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「あまりそう思わない」、「まったくそう思わない」の5段階で回答してもらいます。そして、その調査対象者たちを数年間追跡し、どんな人が病気になったか、誰が生存しているかを確認するのです。

 また第2番目に寿命を左右する要因には、「経済格差」も大きく関係しています。東京大学で行われた収入の不平等と健康に関する研究で、所得格差を表すジニ係数が0・05増加するごとに、その地域における死亡率は8%ずつ増加するということが明らかになりました。ジニ係数は格差が大きいほど数値も高くなります。(http://gendai.ismedia.jp/articles/-/33482?page=4より抜粋)

 これまでこのブログで香川の平均寿命を伸ばすための様々な考察をしてきましたがまた新たな視点での検討が必要になってきました。つまり、助け合いや連帯の気持ちが強いほど、そして、経済格差が少ないほど人間の寿命が延びるというのです。 

 香川県のお互いさまの度合いと格差の度合いを調べてみる必要がありそうです。大阪大学の研究によるとソーシャルキャピタルについては表1の様に香川県は全国14位となっています。信頼指数は13位、付き合い指数は14位、社会参加指数は20位です。 http://www.osipp.osaka-u.ac.jp/npocenter/scarchive/sc/file/004/document4_1.pdfより抜粋 

 第2の経済格差については表2のように黄色で塗られた数字は格差が大きく白く塗られた数字は格差が少ない県と年齢層を表していますが香川県は経済格差の大きい県になっています。 平成25年発表の都道府県別平均寿命ランキングにおいて香川県は男16位 女24位でした。経済格差のない香川県にするためには低所得者対策や就労支援等の政治的な政策によるところが大きいために私たちに出来ることはまず付き合い、社会参加や近所同士の信頼指数を高めるソーシャルキャピタルを高めるさまざまな取り組みをすすめるということになります。

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 福島県の震災後2年半経過した時点での震災関連死について復興庁の資料を元にグラフにしてみました。  東北を中心に日本全国で2688人が2013年3月までに震災後関連死していますがそのうち2396人(89、1%)が65歳以上の高齢者です。さらに問題なのはそれ以外では関連死が一桁台に減ってきているのに福島県だけでグラフの様にいまだに200人を超えているのです。

 福島県の関連死をさらに詳しく見てみると南相馬市406人浪江町256人、富岡町160人とこの3市町で822人(福島県全体1383人の59、4%を占めています。この原因を詳細に分析する必要がありますが、放射線の直接被爆との因果関係や未だに15万人以上が避難生活を送っていること、生業の再建ができず将来の不安が続いていることなどとどれほどの因果関係があるのかついて検討されることが重要だと思います。津波や原発災害を逃れた後の避難生活がいかに高齢者をはじめとするひとびとのいのちを短縮しているかが表されています。今からでも遅くない、高齢者や弱者に手厚い医療や介護を提供する必要があります。  

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  岩手県宮古市田老町はこれまでまちが消滅するほどの津波被害に何回もあっているまちです。

 その歴史は以下の通りです。

 1896(明治29年)615 - 明治三陸地震で発生した高さ14.6m津波が襲い2248人中の83%にあたる1867人が死亡

 1933(昭和8年) 33 - 昭和三陸地震による大津波では2773人中の32911人が死亡し、三陸海岸の村々の中で死者数、死亡率とも最悪であった。この時、高台移転か防潮堤建設かの検討が行われ、結果として防潮堤を建設する事となった。

(昭和33年)3- 最初の堤高10m超の防潮堤が完成。その後も増設を

続ける。

1960(昭和35年)524未明 - チリ地震による大津波が襲来した

が、防潮堤が被害を皆無にとどめた。

1979(昭和54年)長さ2433m、高さ10m(海面から)の防潮堤が完成

 し、世界中から注目を浴びる存在となった。

 2011年(平成23年)311 - 東北地方太平洋沖地震による大津波であとかたもなく防潮堤は破壊され4434人中200人が死亡した。

                     Wikipedia一部改変

 歴史にもしもという事はありませんが昭和8年の時点で高台に移転してれば今回の被害を最小限にとどめることができたはずです。この時、何故高台に移転しなかったかというと土地の確保が出来なかったことや、漁業を営むためには高台には移転しにくい事等がありました。

 今回、4回目の津波被害を受けて85%の田老町民は高台移転を希望しており、町の復興計画もその線で立てられようとしています。

 震災から2年半が経過し、東日本大震災の記憶が薄れかけていますが、東北福島のまちの復興はこれからが正念場です。地震や津波があっても死者のでない安全なまちを目指して復興計画の実践を注視していきたいと思います。



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 厚生労働省が発表した平成24 年簡易生命表によると、男の平均寿命は79.94 年、女の平均寿命は86.41 年と前年と比較して男は0.50 年、女は0.51 年上回りました。主な年齢の平均余命をみると、男女とも全年齢で前年を上回り、また、平均寿命の男女差は、6.47 年で前年より0.01 年増加しました。


 都道府県別の平均寿命は平成22年のデータが発表されていますが香川県は男が79.73年で全国16位、女が86.34年で全国24位でした。

 私たち超10の取り組み目標は香川県の平均寿命を男女とも10位以内にすることですがなかなかその成果がみられません。


 山形県は平成17年から平成22年の5年間で男の平均寿命を78.54年(全国28位)から79.97年(9位)までいっきに1.43年伸ばしその伸び率は全国1位でした。山形県のホームページからその原因を抜粋すると「「山形方式・医師看護師生涯サポートプログラム」に基づく医師看護師確保やドクターヘリの導入、日本海総合病院救命救急センターの整備、全国2番目となる大人の救急電話相談など医療提供体制の充実が図られるとともに、喫煙率や成人肥満者の割合が減少し平均寿命が延びるなど県民の健康水準も向上しました。」と記載されています。


 また香川県の健康寿命(日常生活に制限のない期間の平均)は男69歳で全国38位、女が72歳で42位とかなり悪い成績です。香川の健康を守る取り組みをもう一度原点に返って見直す必要がありそうです。



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 日曜日の朝、サンデーモーニングという番組に寺島 実郎というコメンテーターがいるのをご存知の方も多いと思います。

『団塊の世代 わが責任と使命 戦後なるものの再建』(1999年、PHP研究所

『われら戦後世代の「坂の上の雲」』(2006年、PHP新書

などの著書があり、団塊の世代がこれからどのように生きて行くべきかについて盛んに発信しています。雑誌「世界」2013年7月号には以下のような記事を寄せています。以下抜粋します。

 「団塊の世代を中核として進行する高齢化社会の到来は、全く新しい次元で日本社会を揺さぶることを認識しなければならない。・・・自らが主体的に考えて参画しない限り、なすべき何者もない存在が彷徨い始めるのである。団塊の世代は正念場を迎えている。・・・改めて団塊の世代は「ひとりひとつのNPO NGOへの参画」ということを主張したい。」


 先月、私はこのブログで「地域のこどもがおとなたちと一緒に学びながら地域の実態を観察して「どんぐり」や「苗」を育てそれが防災、東北支援、孤立予防、健康作りなど社会的な貢献をしているという実感が得られるとすばらしいなと考えます。そのために団塊の世代のひとびとが必要とされています。」と主張しましたが私と全く同じ主張をしている批評家、知識人の存在を発見して大変うれしく思っています。


 しかし、問題はこれからです。団塊の世代の人々がどのようなかたちで「ひとりひとつのNPO NGO」に参加していくのかについてCHO-10としても考え発信して行く必要があるのです。長年勤務した会社を退職し、ひとりの個人となった多くは60才代の男性のエネルギーをボランティアやNPONGOの活動に集めていくためにどのような方策があるのでしょうか。


 まずは、団塊の世代の人々がこの香川県、高松で現在どのような状況で生活しているのか、どのような希望があるのかなどについて小規模でも調査研究が必要です。団塊世代の人々の購買傾向等の市場調査の結果については世の中に出回っていますが、今必要なのは、団塊世代の人々が今度は会社のためではなく、世の中の役に立つために力を発揮することができる様々なプログラムの開発だと考えます。緩やかに束ねられたこの世代の人々がいきいきと高齢期を過ごすことは日本の未来を明るくするものであるし、希望を後世に与えるものになるはずです。


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